出産費用

出産費用

妊娠〜出産にはどのくらいのお金が必要?

 

出産費用 女の子産み分け

妊娠から出産するまでにかかる費用は、

大きく分けて2種類あります。

 

定期妊婦健診費用入院分娩費用で、
合計すれば約50万円です。

 

ご存知のとおり、健診や分娩は健康保険が使えないのに、
子供を生むまでに総額50万円以上かかるとなれば、
だれでも不安になりますよね...

 

でも安心してくださいね♪
健康保険に代わってそれぞれちゃんと補助や補填が出ますよ。

 

  • 定期妊婦健診(約14回)費用 ...総額5万〜10万円 ⇒ 妊婦検診補助券14枚で対応
  •  

  • 入院・分娩費用  ...平均47万円 ⇒ 出産育児一時金 42万円で補填

 

病気になったりケガをして病院に行った場合、
ご自身かご主人が加入されている保険組合の健康保険証を提示することで
、診療に要した費用は一部の自己負担で済みます。

 

ですが、妊娠〜出産は病気ではありませんので健康保険が使えません。

 

 

 

定期妊婦健診費用

 

妊娠したかどうかを正確に検査したり、
胎児の成長に問題がないか定期的に検査したり、
といった健診費用はすべて自己負担になります。

 

健診の1回あたりの費用は4,000円〜7,000円、
妊婦健診は平均して合計14回程度にはなりますから、
総額5万円〜10万円になります。

 

  • 〜3ヶ月...1〜2週に1回
  • 4ヶ月〜6ヶ月...4週に1回
  • 7ヶ月〜9ヶ月...2週に1回
  • 臨月...毎週

 

妊娠期間の詳細はこちらのページを参照くださいね >>

 

 

妊婦検診補助券14枚

これに対応するために、お住まいの市町村から妊婦健診補助券が14枚が提供されます。
この制度は少子化対策の一環として2009年1月からスタートしました。

 

保険が使えない妊婦健診の費用を助成することで、経済的な理由から子作りを躊躇する
夫婦を応援しようと、元は国の予算だったものが各地方自治体におろされたものです。

 

この制度がスタートした当初は「全国一律無料化」が目標に掲げられていましたが、
健診回数14回というのはあくまでモデルケースであって、健診回数がそれ以上になった場合、
相変わらず自己負担になってしまいます。

 

また国からおりた予算もその最終的な使い道は自治体に委ねられていますので、
自治体によって補助券1枚あたりの上限金額に大きな差があるのも事実です。

 

ある自治体は1枚あたり8,000円分まで使えるのに対して、ある自治体は4,800円まで、
といった大きな開きがあるのが実情です。

 

 

入院・分娩費用

 

入院・分娩費用は全国平均で47万円といわれています。

 

最近は入院保障金などの名目で費用の前払い制をとっている産院も増えていますので、
入院費はいつ支払えばよいのか確認しておきましょう。多くの場合、妊娠36週目までを
支払い/振込期限と定めているようです。

 

 

出産育児一時金42万円

どのような健康保険組合に加入されていても、出産育児一時金として
分娩後約2ヶ月後に42万円が支給されます。

 

ただし、産科医療補償制度に加入していない産院で分娩される場合は39万円です。

 

 

受取代理制度

出産育児一時金を産院に代理で受け取ってもらう制度です。

 

この制度を利用できると、出産費用全額を事前に用意しなくて済むようになります。
この方法は産院側にもメリットがありますので、利用を推奨する医療機関は増えています。

 

受取代理制度の詳細はこちらを参照してくださいね >>

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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